固いタイトルですが、『銃・病原菌・鉄』などのジャレド・ダイヤモンドのような知的興奮度の高い良作です。
世界経済史の中で最も重要な産業革命がなぜ英国（中国や日本でもなく）で1800年頃に起きたのかをコアにしながら、狩猟採集民と産業革命前夜の民衆の暮らしでは前者の方が実は豊かであったことや、現在のアフリカ諸国が産業革命以前よりも貧しいことなど、非常に広範囲にとりあげて豊富な資料とともに解説していきます。
個人的に印象的だったのは、最貧国に対するIMFや世界銀行のやり方を批判していることで、確かにここ何十年もやり続けていて成果がでないのであれば、根本的にやり方を変えた方がいいのではないか、と思いました。他にも従来の常識を打ち崩すような事実が書かれていて、非常に考えさせられました。
＜上巻抜粋＞
・1800年の英国では、ごく慎ましやかな生活ですら、一生あくせく働き続けなければ入らなかった。消費する物質の多様化も進まず、一般的な狩猟採集民の食事や労働条件のほうが、1800年の英国における典型的労働者のそれよりも、はるかに変化に富んでいた。1800年までには、英国の食卓に紅茶やコショウ、砂糖などの、外国産の食品がのぼるようになっていたにもかかわらずである。
・産業革命によって、社会内部の所得格差は縮小したいっぽうで、各社会間の所得格差は拡大してきた。このプロセスは近年、「大いなる分岐（the Great Divergence）」と呼ばれている。各国間の所得格差は、およそ50対1に及んでいる。現代社会には、至上もっとも豊かな人々と、もっとも貧しい人々が共存しているのだ。
・マルサス的経済の時代の英国では、極貧の人々の子供はほとんど生きのびられず、その家系は途絶えていった。このため、産業化以前の英国社会では、つねに人口の“下方移動”がみられた。（中略）この結果、後世の動的な経済活動を支える、忍耐、勤勉、創意工夫、創造力、教養といった特質が、生物学的なメカニズムをつうじて人々に広まっていったのである。
・世界銀行や国際通貨基金がこんにち強調しているような経済成長の制度的前提条件は、英国などの国々では、1200年までにすべて整っていた。
・2002年における衣料産業の労働者の時給は、インドでは0.38ドルだったのに対し、米国では9ドルだった。（中略）現代のインドの綿織物工場に勤める労働者は、工場にいるあいだ、1時間あたりわずか15分しか実際は仕事をしていない。したがって、全世界での時給の格差は、豊かな国々と貧しい国々のあいだの見かけの賃金格差よりも、現実にはずっと小さいのである。
・ジャレド・ダイヤモンドは著書の『銃・病原菌・鉄』で、地理学的、植物学的、動物学的な条件は宿命的なものだと論じた。（中略、ヨーロッパやアジアなど）には家畜化できる動物が生息していたうえ、ユーラシア大陸は、栽培品種化した植物や家畜化した動物が、他の社会に広まりやすい地形だったというのだ。しかし、この主張には大きな欠陥がある。豊かさが工業化をつうじて実現されるこの現代世界で、なぜ不機嫌なシマウマやカバが、サハラ砂漠以南のアフリカ諸国の経済成長を妨げる原因になるのだろうか。
・経済史からわかる最後の驚くべき事実ーーこれは、ここ30年ほどのあいだに明らかになったばかりだがーーは、物質的な豊かさや、子供の死亡率の低下、成人の平均余命の延長、不平等の改善などが実現したにもかかわらず、現代人は狩猟採集時代の祖先に比べて、少しも幸福になっていないことである。
・所得を貧困層（当時の英国では、おもに単純農場労働者）に再配分すれば、長期的には必ず貧者がされに増え、その賃金水準は前より低下することを、マルサス的経済モデルが示唆しているのはたしかだ。
・狩猟採集民と自給農耕民の時間配分に関する体系的調査の結果、狩猟採集社会での労働時間は驚くほど短いことがわかった。たとえば、ベネズエラの狩猟採集民であるヒウィ族は、1日に1705キロカロリーしか摂取せず、空腹を訴えることも多かった。とはいえ、男性が狩猟採集にかける時間は、一般に一日あたり二時間未満で、一時間の労働で得られる食物はかなり多かったという。（中略）こうした自給自足社会で暮らす男性は、豊かな現代ヨーロッパの住民よりも、年間で1000時間も長い余暇をすごしている。
・アダム・スミスは、産業化以前の世界で経済活動が停滞していたのは、社会制度によって経済活性化のインセンティブが十分に提供されなかった結果だと、繰り返し説明している。現代経済学はこうしたスミスの理念に貫かれており、IMFや世界銀行の実務的な協議会から、大学の経済学部の理論家にいたるまでが、この考えをよりどころにしている。（中略）しかし、過去の社会に関する数々の実証的研究は、スミスの仮説を裏づけるどころか、むしろ次のような事実を体系的に明らかにしている。昔の社会の多くは、経済成長に必要な前提条件をすべて満たしていたものの、技術が進歩しなかったために経済も成長しなかった。1800年以前のどの社会でも技術進歩率は低かったが、そのいっぽうで、一部の社会には、現在の世界銀行もうらやむほどの、経済成長にとって望ましい制度があったのである。
＜下巻抜粋＞
・産業革命期に従来の流れが劇的に変わったようにみえるのは、「英国での生産性上昇率が高まったこと」と、「1750〜1870年にかけて、英国の人口が予期しない形で、生産性とは関係なく急増したこと」の二つが、偶然に重なったからなのだ。（中略）人口の急増は、産業革命の特徴である。繊維、蒸気機関、鉄、農業の各部門における生産性の向上とは、まったく関係がないと考えられる。まず、いずれかの部門で生産性の大幅な上昇が始まる前から、人口の増加は始まっていた。
・この時代の特徴のうち、結婚年齢が低下し、結婚率が上がったことの要因として唯一考えられるのは、出産時の母親の死亡率が低下したことである。（中略）女性は、結婚にともなう死のリスクをよく承知していたはずである。17世紀にはこうしたリスクが高かったために、このリスクを減らす手段として結婚を遅らせたり、多くの女性が生涯結婚しない決断をしたりした可能性もある。
・「なぜ中国やインド、日本ではなく、英国で産業革命が起きたのか」という疑問に対しては、次のような答えが考えられる。安定した定住農耕社会の歴史が英国より長い中国や日本は、1600〜1800年にかけて、それぞれにヨーロッパ北西部に似た発展の道のりを歩んでいた。これらの社会は、変化のない静的な社会ではなかったが、この発展の歩みは英国より遅かった。この現象を説明する重要な要因としては、次の二つが考えられる。第一に、1300〜1750年には、英国よりも中国や日本のほうが、人口増加のペースが速かった。第二に、中国や日本の人口システムのもとでは、富裕層の生殖面での優位性は、英国ほど大きくなかった。したがって、英国の優位性は、1200〜1800年にかけて、文化的に、そしておそらくは遺伝的にも、経済的成功者の価値観が社会全体に急速に広まったことにあったと推測できる。
・産業革命を即した力は、知識の増大だった。しかし、驚くべきことに、産業革命によって他のどの人々よりも多くの利益を得たのは、単純労働者だった。マルクスとエンゲルスは『共産党宣言』で暗い未来像を示したが、単純労働者の運命に関する彼らの見方はことごとく間違っていた。
・しかし、これまでの経済成長がそうした恵み深いものだったとしても、この先も経済成長によって社会の平等化が即される保証はない。近い将来に、数々の本でその恐怖が語られている暗黒の世界、すなわち、単純労働者の賃金が、社会的に決定される「最低生存費水準」を下回るところまで落ちこみ、社会の人口の大半を永続的に公費で支えなければならなくなる事態が、現実に訪れる可能性もある。
・産業革命以後に、資本に対する支払総額は飛躍的に増えたが、これはたんに資本ストックが急増したからである。資本ストックは、現在にいたるまで天井知らずの増大が続いている。その増加の速さは産出高増大のペースと同等であり、資本ストックが豊富であるために、資本一単位あたりの実質的収益率は低水準にとどまってきた。
・世界のもっとも豊かな国々ともっとも貧しい国々のあいだの、物質的生活水準の格差は、1800年には最大でも四対一程度だったと考えられるのに対し、現在では五十対一以上に広がっている。産業革命以降の物質的生活水準は、英国や米国などの経済発展をとげた国々でも、10倍ほどしか増大していない。したがって、タンザニアやエチオピアなどの現代の最貧国は、産業革命以前の平均的な社会より貧しいといえる。
・気候、人種、栄養状態、教育、文化などの側面をひととおり調査した研究者は、必ず「貧しい国々の政治的・社会的制度の破綻」というテーマに立ち戻る。しかし、後述するように、これを格差の原因と考えるのは、二つの意味で明らかに誤っている。まず、政治的・社会的制度の破綻は、現代の格差の構造、つまり貧しい国々が貧困から抜け出せないしくみの詳細を説明できるものではない。さらに、貧しい国々という患者を治療する手立てとしての、社会制度や政治の改革は、これまでに何度も失敗を繰り返している。 それにも関わらず（中略）現代経済の医師らは、世界銀行や国際通貨基金などのカルト組織をつうじて、毎年毎年同じ薬を処方続けている。薬がきかないときは、その量をもっと増やすことしか考えていない。
・労働者の質に違いが生じることの根本的原因に関しては、納得のいく理論は存在しない。現代人からみれば、各国の経済は、比較的活気のある時期と停滞する時期を、多かれ少なかれ、変則的に繰り返している。
・歴史が示唆しているのは、貧しい国々に提示すべき経済成長のモデルは、いまだに欧米諸国のあいだには見つからないことである。経済成長を保証する単純な経済的即効薬はなく、複雑な経済改革も、貧困に苦しむ社会が救われる明確な見通しをもたらすものではない。（中略）欧米諸国が実行できる支援策で、少なくとも第三世界の貧困層の一部に確実に利益をもたらす策とは、こうした国々からの移民を自由化することである。